食品機能性研究者・研究機関データベース検索結果

名前	舩津　保浩
現状或いは元の所属研究機関名およびその属性	所属研究機関：酪農学園大学
現状或いは元の所属研究機関名およびその属性	属性：大学
名前及び所属研究機関(英名)	氏名：Funatsu　Yasuhiro
名前及び所属研究機関(英名)	所属研究機関名：Rakuno Gakuen University
現状或いは元の所属機関における部署および役職	部署：酪農学部農食環境学群食と健康学類
現状或いは元の所属機関における部署および役職	役職：教授
現状或いは元の所属機関の所在地（〒、所在地）	〒069-8501　北海道江別市文京台緑町582
連絡先等（TEL、FAX、E-mail、所属先URL、代理連絡先について） ※連絡先情報を参照してお問合せ等をなさった場合、内容によっては、ご回答できない場合もあります。	TEL：　 FAX：　 E-mail：funatsu＊rakuno.ac.jp　 ※メールアドレスの@は＊に置き換えて表示しています代表連絡先：　 URL：www.rakuno.ac.jp　研究者へのお問合せには、上記連絡先等欄で公開されている電話番号やFAX番号、E-mailアドレスから連絡をとる他に、指定の問合せメール書式を用いた連絡が可能です。問合せメールで連絡をとる際は、「問合せメールでの連絡」ボタンを押印し、表示される「約束事項」をお読みの上、同意される場合は、「約束事項チェック欄」をクリックして、問合せメールを立ち上げてください。なお、送信された問合せメールは、研究者と（社）食品需給研究センターに送信されます。また、上記連絡先等欄で公開されている電話番号等や問合せメールで問合せを行った際、内容によっては、研究者が回答できない場合があります。
素材種類	■食肉類　■卵　■その他の畜産物　■魚類　■その他の水産物　■穀類　■食品添加物　■微生物
素材種類	具体的な素材の種類：エゾシカ、イカ、ニギス、ライムギ、ウロコメガレイ、カジカ、イカナゴ、ソルビトール、クロセンゴクダイズ
専門の機能性成分	■たんぱく質　■アミノ酸　■ポリフェノール類　■含硫化合物　■有機酸　■ミネラル
専門の機能性成分	具体的な機能性成分：筋原線維タンパク質、アクトミオシン、遊離アミノ酸、乳酸、マグネシウム
研究分野	■機能性食品開発　■機能性成分分析
研究分野	具体的な機能性研究分野：おから含有食品，ライ麦・小麦複合パン類、黒米配合米粉パン，黒千石含有おにぎり
対応可能な機能性評価手法	●循環器系調節機能　■血糖調節機能 ●その他（分析等）　■その他
利用できる機器等	利用できる分析機器：■HPLC（UHPLC）　■光学顕微鏡システム　■その他（食物繊維定量装置）
	培養細胞種類（細菌含む）：
	飼育動物種類：
主な研究業績	■平成25年度日本醸造協会技術賞（魚醤油のヒスタミン蓄積機構とその抑制技術）. ■Shozen, K., Satomi, M., Yano, Y., Yoshida, M., Fukui, Y., Takano,T., Funatsu, Y. Effect of sucrose and halophilic lactic acid bacterium Tetragenococcus halophilus on chemical characteristics and microbial proliferation during fish sauce fermentation. J. Food Safety, 32, 389-398 (2012). ■小善圭一，森真由美，原田恭行，横井健二，里見正隆，舩津保浩．ベントナイトによる魚醤油中のヒスタミン低減．食科工，59，17-21 (2012). ■Takano, T., Shozen, K., Satomi, M., Taira, W., Abe, H., Funatsu,Y. Quality of fish sauce products from recycled byproducts from fish gel and kamaboko processing, J. Food Quality, 35, 217-227 (2012). ■舩津保浩，永田亜希恵，田中彰，西尾由紀夫，中川義久, 岩崎智仁，金田勇，眞船直樹. ドーナツとケーキへの小麦またはライ麦全粒粉の配合による血糖値上昇抑制効果と嗜好性への影響, 食科工, 62, 438-444 (2015).
主な保有資格	日本水産学会, 日本畜産学会, 日本食品科学工学会
記載事項全般に関するコメント
民間企業等との過去の協力実績	■あり　協力先：有限会社豊フーズ　協力内容：おからケーキとドーナツの血糖上昇抑制効果と官能特性について
活動の種類	■共同研究　■受託研究　■経営・技術相談
協力条件	共同研究と受諾研究には手続きが必要。