食品機能性研究者・研究機関データベース検索結果
名前 | 細見 修 |
現状或いは元の所属研究機関名およびその属性 |
所属研究機関:順天堂大学 |
属性:大学 | |
名前及び所属研究機関(英名) |
氏名: |
所属研究機関名: | |
現状或いは元の所属機関における部署および役職 | 部署:大学院スポーツ健康科学研究科(スポーツ健康科学部 併任) |
役職:先任教授 | |
現状或いは元の所属機関の所在地(〒、所在地) | 〒270-1695 千葉県印西市平賀学園台1-1 |
連絡先等 (TEL、FAX、E-mail、所属先URL、代理連絡先について) ※連絡先情報を参照してお問合せ等をなさった場合、内容によっては、ご回答できない場合もあります。 |
TEL:0476-98-1001 FAX:0476-98-1011 E-mail:hosomi*sakura.juntendo.ac.jp ※メールアドレスの@は*に置き換えて表示しています 代表連絡先: URL:www.sakura.juntendo.ac.jp |
素材種類 | ■乳、乳製品 ■その他の水産物 |
具体的な素材の種類:キチン、キトサン、グルコサミン | |
専門の機能性成分 | ■たんぱく質 ■糖質 |
具体的な機能性成分:グルコサミン,アロラクトサミン,ラクトサミン,Galα1-6GlcNH2,Galα1-6GlcNAc | |
研究分野 | ■免疫系調整機能 ■老化防止機能 ■抗がん機能 ■美白・美肌機能 ■機能性食品開発 |
具体的な機能性研究分野:新規合成オリゴ糖のがん抑制作用や感染症抑制作用 | |
対応可能な 機能性評価手法 |
●免疫系調節機能 ■免疫担当細胞調節機能 ●老化防止機能 ■培養細胞試験 ●抗がん機能 ■アポトーシス誘導試験 ■がん細胞移植試験 ■その他動物実験 ●美白・美肌機能 ■コラーゲン分泌制御試験 ■その他動物実験 ●その他(分析等) ■機能性成分の分離・構造決定 |
利用できる機器等 | 利用できる分析機器:■HPLC(UHPLC) ■LC/MS ■PCR(RT-PCR) ■光学顕微鏡システム ■その他(蛍光顕微鏡システム) |
培養細胞種類(細菌含む):ヒト白血病由来K562細胞,マウス骨芽様細胞MC3T3,マウスマクロファージJ774、正常ヒト由来線維芽細胞 | |
飼育動物種類:■マウス | |
主な研究業績 |
■K562細胞のメリビオサミン受容体蛋白質の分子生物学的性状. ■グルコサミンヨーグルト乳清のヒト皮膚や培養細胞への影響について. ■癌細胞(K562,BALL)の増殖を抑制するメリビオサミンの受容体分子に関する研究. ■グルコサミンを添加した牛乳で作ったヨーグルトに関する研究.他(2006〜) ■Novel oligosaccharide has suppressive activity against human leukemia cell proliferation.(Glycoconjugate J.,2009), Binding specificities of novel synthesized oligosaccharides to galectin (C-16) and anti-αGal IgG antibody.(Chitin & Chitosan Res., 2008), Novel serine proteinase inhibitor with inhibitory activity for metalloproteinase.(J.Health & Sports Science Juntendo, 2011), 糖鎖が秘める生体内機能.(順天堂 スポーツ健康科学研究、2011) |
主な保有資格 | 特許1.新規な二糖類、それを含有する組成物及びその製造方法(2004-352672)、2.抗癌剤及びそれを有する飲食品(2004-352673) |
記載事項全般に関するコメント |
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民間企業等との 過去の協力実績 |
■あり [焼津水産化学工業(株)]:グルコサミンを有する新しいオリゴ糖の糖分解酵素の逆反応を利用した合成開発と、それらの癌細胞増殖抑制作用を始めとする生体内における機能の解明.更に、それらを含有する新しい機能性化粧品や飲料等への応用.又、乳酸菌や酵母を利用した発酵過程における新規オリゴ糖の合成と、生活習慣病等の予防食品開発.[東洋酵素(株)]骨粗しょう症マウスに対するアスタキサンチン、カルシウム及びグルコサミン摂取の骨密度・強度への効果 |
活動の種類 | ■共同研究 ■受託研究 ■経営・技術相談 |
協力条件 | 研究者らは既に,グルコサミンを有するオリゴ糖類の合成に関し,またこれ等の癌細胞増殖抑制作用に関する特許を2例保有しています。従って,研究開発などでこれ等に抵触する可能性もあります。又,新たに特許等を取得する場合においても,その帰属は少なくとも50%は所属大学になります。従って,研究開発など協力関係を結んだ場合,これ等の条件を了承していただきます。 |